本記事の中では、国の財政難で研究費不足を背景に、今日本の大学が大型産学連携を模索しながら外部資金を獲得しなければならないという厳しい現状を説明したうえ、山形大学の今年10月に設立した「オープンイノベーション機構」で統括の役割を担う酒井真理産学連携教授と山形大学の産学連携の先頭に立つ高橋辰宏教授の取り組みを紹介しました。その他、東京大学、京都大学及び慶応大学の産学連携の事例を紹介し、大学も「稼ぐ力」が求められる時代になってきたと強調しました。

📚 詳細は>> 日本経済新聞（２０１８年１０月２９日　月曜日）