山形大学は18日、企業と基礎研究に取り組む新組織「やわらかものづくり革命共創コンソーシアム」をつくると発表した。柔軟性のある半導体基板など「ソフト3D界面」といわれる分野で共同研究し、10～20年後の実用化につなげる。ダイキン工業など24社の参加が決まっており、国と企業を合わせて年間2億円以上の資金を使える大型研究組織となる。

　科学技術振興機構（JST）のOPERAと呼ばれる産学連携の研究プログラムに採択された。国から初年度は1億円の支援金が提供され、2022年度まで5年間続く。企業も別途計1億2000万円の研究費を出すのが特徴で、大学が複数の企業を結びつけて単独では難しい基礎研究に取り組む。

日本経済新聞　　　２０１８年１０月１９日　　　金曜日